GMOグループ提供のNFTマーケットプレイスとは? 狙いと特徴も解説

インターネット事業を手がけるGMOグループが、新たにNFTマーケットプレイスを設立することを発表しました。大手企業がNFT事業に参入することからも、NFT事業の注目の高さを伺うことができます。

今回はGMOグループが設立したNFTマーケットプレイスである「アダム byGMO」について詳しく解説していきます。

GMOグループがNFTマーケットプレイスを設立する狙いとは!?

近年NFTは仮想通貨とともに、新たな暗号資産として注目を集めています。

資産としての注目を集め、知名度が上がることでNFTに興味を持つ人も増えるため、早い段階でNFT事業を成長させたいと考えたのでしょう。

そもそもNFTマーケットプレイスとは?

NFTマーケットプレイスとは、NFTを専門に取引を行っている市場を指します。

現在は国内や海外においてさまざまなNFTマーケットプレイスが存在しており、NFTの売買が可能です。価格も商品の希少性によって異なっており、中には数千万円以上のNFTもマーケット内で取引されています。

NFTはあらゆる情報を暗号化した上で記録するため、商品の複製や偽造が不可能とされています。よって、NFTマーケットプレイスで購入したNFTは、世界で自分しか持っていない資産として保有することができます。

関連記事: NFT主要マーケットプレイス一覧比較 日本国内・海外のプラットフォームの特徴とは!?

理由1: ブロックチェーン技術の将来性が高い

NFTにはブロックチェーン技術が用いられています。

ブロックチェーン技術とは、取引に関する記録を暗号化した上で、管理機能を持つ中枢サーバーが存在しない状態でデータを維持する技術を指します。

ブロックチェーン技術を利用すれば、仮想通貨は盗難のリスクがなく、偽造や複製品の作成を防止できます。また、商品に対して希少性を持たせることもできるため、注目が高まりつつあります。

理由2: 暗号資産事業の拡大

アダム by GMO」を設立したGMOグループは、すでに暗号資産事業を営んでおり、仮想通貨に加えてNFTも扱うことで暗号資産事業の拡大を図っていると考えられます。

暗号資産業界は仮想通貨を中心に急速に発展しており、海外では日本国内以上に日常生活への普及を推し進めています。

海外で現在起こっているNFTトレンドは、数年後に日本でも起こると考えられ、資産形成の一つとして仮想通貨の運用やNFTを保有する資産家も増加することが予想できます。

GMOグループとして暗号資産事業を拡大すれば、NFTを保有したい投資家を一手に引き込めると考えられます。

「アダム by GMO」の特徴とは?

出典元: https://adam.jp/

ここでは「アダム by GMO」の特徴について詳しく解説していきます。

「アダム by GMO」は芸能界の著名人からも注目を集めていたり、イラストソフトを開発している会社とも提携していることから、積極的に他業界との繋がりを強めながらサービスを強化しています。

以下では、「アダム by GMO」の特徴について説明します。

芸能界の著名人が注目している

「アダム by GMO」は、著名な芸能人からも注目を集めているNFTマーケットプレイスです。

例として、タレントの西野亮廣さんやアーティストのまふまふさんをゲストに招いて、「アダム by GMO」の具体的な計画等が発表されました。

現時点ではNFTという存在を知る人は少なく、日本国内では名前すら聞いたことがないという人も数多くいます。

NFTを購入してもらうためには、まず興味を持ってもらう必要があるため、著名人をイベントに起用するのは一定の効果が見込めると言えます。

イラスト制作ソフト開発会社と提携

「アダム by GMO」は、イラスト制作ソフトの開発会社が手がけるサービスである「MediBang」との提携を発表しています。

「MediBang」を利用することで無料でイラストや漫画を制作することが可能であり、多くのクリエイターから高い評価を得ています。

自分の描いたイラスト等の作品はNFT化してマーケットプレイスに出品することができるため、「MediBang」を利用して制作した作品も同様に販売することができます。

今後は「MediBang」と提携することで、NFTの制作から出品までの一連の流れを全て「アダム byGMO」上で完結させることができると考えられます。

インターネット事業のノウハウが豊富

親会社であるGMOグループはインターネット事業全般を営んでいるため、ネットビジネスに関するノウハウが豊富であると言えます。

NFTはデータ上の資産として保有することになるため、マーケットプレイスを運営する上でインターネットに関する知識は不可欠です。

また、利用者もNFTに関する知識が少ない可能性も高いため、分かりやすいサイトを提供する必要があります。

しかし、GMOグループが手がける「アダム by GMO」であれば、インターネット事業に関して豊富な知識を活用して使いやすいマーケットの提供や、メンテナンスを行うことができると言えます。

NFT事業に参入予定の日本企業の事例

最後に、現時点でNFT事業に参入を予定している日本企業を紹介します。

今回紹介する企業は、3社とも誰もが知っている企業であり、このような企業が参入を表明していることからもNFTへの注目が高いと言えます。

LINEがNFTマーケットを提供予定

2021年6月にLINE株式会社のグループ会社であるLVC株式会社が、独自のNFTマーケットプレイスを提供することを発表しました。

LVC株式会社では、現時点でLINE独自の仮想通貨である「LINK」や、デジタルウォレットを提供しています。

この仮想通貨等の基盤として用いられる「LINE Blockchain」を利用して、NFTマーケットを設立すると発表しています。

正確な設立時期は未定であるものの、日本国内で多くの人が利用するLINEがNFTマーケットを提供すれば、NFTの知名度と信頼性が大きく上がることが考えられます。

サイバーエージェント子会社がコインチェックと提携

サイバーエージェントグループである株式会社CyberZが、コインチェック株式会社と提携することを発表しました。

コインチェックはすでに、NFTマーケットプレイスとして「Coincheck NFT」の提供を開始しており、CyberZと提携することでエンターテイメント業界に対してNFTの活用を呼びかけることを計画しています。

CyberZではライブ配信サービス等の事業も行っているため、エンタメ業界との関係も深く、提携することでライブ映像等のNFT化も普及させることができると考えられています。

スクウェア・エニックスがブロックチェーンゲーム会社と協業

大手ゲーム会社であるスクウェア・エニックスが、ブロックチェーンゲームを手がけるdouble jump.tokyo株式会社と協業することを発表しました。

ブロックチェーンゲームとは、ゲーム内アイテムをNFTとして保有し、他プレイヤーとアイテムの取引等を行うことができるゲームを指します。

ゲーム業界内のブロックチェーンゲームに対する関心は高まり続けており、海外でもマインクラフト等の有名ゲームが参入することを発表しています。

今回のスクウェア・エニックスの発表によって、国内でもNFTを用いるブロックチェーンゲームに対する注目が高まると考えられます。

まとめ

今回はGMOグループが手がけるNFTマーケットプレイスである「アダム byGMO」の特徴及び、NFT事業に参入予定の日本企業の事例を紹介しました。

今回の事例によって、日本国内でもGMOグループを含む大手企業がNFT事業に強い関心を抱いていることが伺えます。

今後も有名企業がNFT事業に続々と参入することが考えられるため、自分の興味がある分野の企業の動向についてはチェックしておくようにしましょう。

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