NFTの基幹技術!ブロックチェーンがもたらすベネフィットとは?

近年トレンドを巻き起こしている仮想通貨やNFTは、経済と技術的観点から市場に大きな影響を与えた存在といえるでしょう。

一方、それらが生成される上で必要不可欠な基幹技術であるブロックチェーンについてはあまり知らないという方も未だ多く散見されます。

そこで本記事では、ブロックチェーンの基礎知識と市場にもたらすベネフィットについて解説していきます。

ブロックチェーンの開発者と目的について

ここではまずブロックチェーンの開発者や目的を通して、現在の市場において広く活用されている背景を押さえていきましょう。

ブロックチェーンと仮想通貨の祖「サトシ・ナカモト」

ブロックチェーンは、現存する全ての仮想通貨の原点であるビットコインの基幹システムとして、サトシ・ナカモトという人物、または団体によって開発されました。

それまでにない全く新しい金融スキームを実現する技術として注目されたことはもちろん、同氏の年齢や性別、国籍等の情報が一切謎に包まれており、リリースからおよそ1年運営に携わった後に忽然と市場から姿を消したことも話題性を高めた要因となっています。

ブロックチェーン開発の目的とは

ブロックチェーン開発の目的は、サトシ・ナカモトが発信した論文「Bitcoin:A Peer-to-Peer Electronic Cash System」(ビットコイン:P2P電子通貨システム)の冒頭で以下のように述べられています。

 

“完全なP2P電子通貨の実現により、金融機関の介在無しに、利用者同士の直接的なオンライン決済が可能となるだろう”

引用元: Bitcoin:A Peer-to-Peer Electronic Cash System

 

この内容は従来の中央集権管理による、送金・着金手数料といったコストや振込のタイムラグ等のデメリットを、ブロックチェーンをベースとしたビットコインを流通させて解消することを意味しており、論文発表から10年が経過した現在、同氏が宣言した目的は完璧に近い形で達成されているといって良いでしょう。

ブロックチェーンの通信システムベース「P2P」

ブロックチェーンは全てのユーザーが管理・開発に携わることができる有用性を備えていますが、この仕組みはパソコンやスマホといった個人端末が相互にデータをシェア、保存できるP2P(peer-to-peer)という通信システムによって実現しています。

従来のように1つのサーバーを介する必要がないことから情報伝達速度が格段に上昇し、通信によって発生する端末への負荷やサーバーダウン等の障害リスクに関しても軽減できるメリットを持っており、SNSのLINEやSkype等でも活用されている技術です。

ブロックチェーンのメリット

ユーザーそれぞれに管理者権限が与えらえるブロックチェーンには、以下のようなメリットがあります。

・取引記録の自由閲覧
・新たな仮想通貨の開発
・情報漏洩防止

取引記録の自由閲覧は単純な利便性だけでなく不正取引等に対するセキュリティ向上に繋がっており、ハッシュ関数という暗号技術を利用することで情報漏洩も防ぐことが可能となっています。

また、ブロックチェーン技術の知識さえあれば誰でも仮想通貨を開発できるポイントは現代のNFTへ続く重要なメリットといえるでしょう。

ブロックチェーンの特徴

ここからはブロックチェーンの特徴について解説していきます。仮想通貨やNFTを利用する上では必要な知識であるため、是非参考にして下さい。

3種類のブロックチェーン

一般的には知られていないことが多くなっていますが、ブロックチェーンは運営主体によって3つの種類に分けられており、現在様々な組織や企業に活用されています。

パブリック型

不特定多数のユーザーによって管理されており、取引記録も自由に閲覧できるブロックチェーンの基本形です。

一方、取引内容をブロックとして生成する際の承認速度が比較的遅い特徴もあるため、パブリック型を採用しているイーサリアムブロックチェーン等においては改善すべき課題として度々取り上げられることもあります。

プライベート型

単一の企業や組織によって管理されるプライベート型は、取引処理が早い特徴を持っている一方、基本的に一般公開されることはありません。

したがって主にドメスティックな用途で利用されることが多く、参加者も同一企業内に限定されていることがほとんどです。

コンソーシアム型

コンソーシアム型は複数の企業や組織によって管理されるものであり、業界自体が異なっているパターンもあります。

取引記録が公開されることもあるためプライベート型よりは比較的オープンですが、こちらも基本的に一般層が利用することはないでしょう。

ハードフォークによって新たな通貨が生み出される

不特定多数のユーザーが管理するブロックチェーンにおいては、運営方針や仮想通貨の機能改善について意見が対立してコミュニティが分裂することで、新たな通貨が生み出される場合があります。

この仕組みを業界ではハードフォークと呼んでおり、現在は主要アルトコインとして知られているビットコインキャッシュもこういった背景で誕生した通貨の1つです。

トランザクションを処理するマイニング作業

仮想通貨を決済手段に利用、あるいはNFTを発行するにはブロックチェーン上で新たなブロックを生成するマイニング作業が必要であり、暗号化したユーザーの取引記録(通称:トランザクション)と前回のブロックを繋ぎ合わせるために、数万回以上の計算を繰り返してナンス値と呼ばれる使い捨ての認証番号を導きだしていきます。

そして、作業者であるマイナーは自身の回答がコンセンサスアルゴリズム(複数の結論から整合性の高いものを採用するためのロジック)によって承認された場合は、マイニング報酬を受け取ることが可能となっています。

ガス代高騰の背景とは

NFTマーケットプレイスでも徴収されるガス代とは、ユーザーが自身のトランザクションに設定してマイニングの優先度を上げるためのものであり、マイナーはガス代が高いトランザクションから処理できるルールがあります。

したがって、ガス代の高騰は需要拡大に伴って取引件数が増加する市場において、他より早く処理させるためにユーザーがガス代を高く設定し、それが全体に波及することが背景となっています。

NFTとブロックチェーンの関係性とは?

NFTを取引する上ではブロックチェーンは欠かすことのできない要素であるため、ここからは両者の関係性を詳しく見ていきましょう。

NFTは仮想通貨の発展形技術

NFTは仮想通貨と同じくブロックチェーンによって生み出されたトークンの1種であり、従来は識別子を付与するに留まっていたところを「誰が保有しているか」という情報まで明確にすることが可能となります。

また、ブロックチェーン上に存在しているためコピーや改ざんは実質不可能であり、デジタルコンテンツをNFTに置換することで世界に1つだけの存在へ昇華できます。

ブロックチェーン上にプラットフォームが構築される

NFTはブロックチェーン上に構築されたプラットフォームで発行されるものであり、自身のアドレスが紐づいているメタマスク等のオンラインウォレットへ移行(出庫)することで保管できます。

そして現在はイーサリアムブロックチェーンやエンジンプラットフォームといった仮想通貨毎のプラットフォームが存在しており、採用しているコンセンサスアルゴリズムや基軸通貨のスペックによって取引処理速度や利用できる機能に違いがあるため、自身のニーズにマッチするものを選ぶようにしましょう。

基軸通貨で売買することが可能

先ほど解説した通りNFTプラットフォームはブロックチェーン上に構築されるため、売買代金やガス代の支払いは対応している基軸通貨で行うのが基本です。

したがって、仮にイーサリアムブロックチェーンでNFTを発行した場合はエンジンプラットフォームに移行することができませんので、実際に取引する際は注意しましょう。

一方、そういった仕様は市場における流動性を限定してしまう要素にもなり得ることから、ブロックチェーンの異なるNFTを汎用トークンに置換して移行可能にするEfinityというプラットフォームをEnjin社が開発しており、今後の動向に注目が集まっています。

ブロックチェーンがもたらすベネフィットとは?

ここからは、ブロックチェーンが市場にもたらしているベネフィットを、実例を通して解説していきます。いずれも従来は実現し得なかったサービスであるため、今後の展望を考察するためにもしっかり押さえておきましょう。

ブロックチェーンゲーム

ブロックチェーンゲームは世界中のブロックチェーンユーザーが情報やスキルを共有できるだけでなく、ゲーム内に仮想通貨やNFTを導入することで「現実世界でも価値のある」アイテムを入手して資産にすることが可能であり、これまでよりも更に大きな需要の獲得に成功しています。

また、通常のオンラインゲームはデータ改ざんによる不正やアイテムの盗難も比較的容易でしたが、ブロックチェーンゲームにおいてそういった行為は当然ほぼ不可能であり、ユーザーは安心して世界観に没頭できるでしょう。

スマートコントラクト

ブロックチェーン上で利用できるスマートコントラクトは、あらかじめルールを設定することで仮想通貨の授受やインターフェースされた外部システム、あるいは情報の処理を自動実行するプログラムであり、たとえば「明日の15時に雨が降っていたら○○さんに送金」といった内容も問題なく履行されます。

また、スマートコントラクトはブロックチェーンをベースにしていることから、不正取引の防止、あるいは早期の検知が可能であり、その信頼性の高さから既に多くの企業がビジネスシーンで活用しています。

そして特に注目したいのは第三者の介入が必要なくなる、というポイントであり、これまでは契約事の度に立ち合いや金銭の直接受け渡しが必要であったことから、人件費や手数料といったコストを削減することができ、万が一の盗難リスクにおいても大幅に削減できるでしょう。

自動車の走行距離証明

ブロックチェーン技術は自動車業界においても活用が検討されており、従来は度々散見されていた走行距離疑義車を撲滅する方法として走行距離やメンテナンスの記録をブロックチェーン上に記録し、改ざん不可能なデータとして顧客に提示するといったものです。

本格的に採用されれば、中古車購入において注意するべき大きな懸念要素が1つ解消されることになり、自動車が持つ正しい価値も保護が可能になるでしょう。

特許取得の鑑定証明システム(R)

世界最大規模のNFTショッピングモールを運営するcryptmall ou(クリプトモール オーユー)は、ブロックチェーンを活用して商品の真贋証明ができる「鑑定照明システム(R)」を開発し、見事正式に特許を取得しました。

これによって同社はニセモノやスーパーコピーを完全に排除した本物限定のショッピングモールの構築に加えて、ブロックチェーンが持つ有用性を更に市場へ拡散することに成功し、業界で大きな話題を呼んでいます。

ブロックチェーンを活用して知的財産自体をNFT化する動きも

ブロックチェーンが担保する唯一性はデジタルコンテンツだけに収まらず、これまで特許の販売や商品化が煩雑になりがちだった知的財産(アイデアや創作物)をNFTとして表現し、より簡素的に、低コストで保護しようとする試みが始まっています。

実際に主導しているのはIBMと知的財産マーケットプレイスを運営しているIPweであり、企業団体や個人に対して新たなステージのサービスを提供し、業界に変革をもたらす技術として両社の動向に注目が集まっています。

まとめ

今回はNFTの基幹技術であるブロックチェーンの基礎知識と市場にもたらすベネフィットについて解説してきました。

現在の市場においてはゲームやデジタルコンテンツのみならず、真贋性の証明や知的財産の保護といった幅広い用途にブロックチェーンが活用されています。

そして、その有用性は未だ留まるところを知らず、企業や個人のアイデア次第で更なる発展が期待できるでしょう。

当然第2のNFTと呼べるような革新的技術が新たに登場する可能性もゼロではありませんので、初動を掴んで有利に資産を形成していけるよう、是非本記事を参考に市場動向をチェックして下さい。

 

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