「仮想通貨はやめとけ」と言う人の心理や失敗しないための方法を解説!

NFTやメタバースの需要拡大に伴い、仮想通貨の認知度は以前にも増して高まっています。しかし、「仮想通貨はやめとけ」と警笛を鳴らす方もいまだ多く、意見に流されてしまう初心者も少なくありません。

そこで本記事では、「仮想通貨はやめとけ」という考え方の理由や失敗を最小限に抑える方法を解説します。結論として、仮想通貨は正しい知識を持っていれば危険な投資商品ではないため、現在興味のある方はぜひ参考にしてください。

仮想通貨とは

仮想通貨 とは

仮想通貨とは、分散型台帳と呼ばれるブロックチェーンを用いて発行されているトークンであり、日本円や米ドルといった法定通貨と同じようにオンライン上の送金決済が行える半面、硬貨などの実体は存在しません。また、1つの取引が鎖の輪のように繋がっていることから、すべての記録がオープンとなっており、理論上不正行為が不可能という強固なセキュリティも魅力といえるでしょう。

参考までに、8,000種類を超える銘柄の中でも、2018年10月に突如として市場に誕生したビットコインは最も人気が高く、イーサリアムといった後発組も爆発的な価格高騰を見せました。

「仮想通貨はやめとけ」と言われる理由

仮想通貨 やめとけ 理由

仮想通貨は市場における革新的な技術とされていますが、いざ「興味がある」と他人に話せば怪訝な表情と共に「やめとけ」と忠告されるケースが多くなっています。そういった発言は以下3つのような考えに基づいており、正しい知識を身につければ十分に備えられるポイントです。

  • 価格の振れ幅が大きから
  • サーバー攻撃で資産がなくなる可能性があるから
  • 日本では仮想通貨のまま使えるお店がまだ少ないから

今後の投資における安全性を高めるためにも、ぜひ参考にしてください。

価格の振れ幅が大きい

法定通貨や株式に比べて流通量の少ない仮想通貨は、値動きの度合いを示す「ボラティリティ」が非常に高い特徴があります。すなわち、価格変動が激しく、損失リスクが大きいのです。たとえば、新型コロナウイルスの変異種である「オミクロン株」が発生した際のビットコイン相場は1日で80万円にも及ぶ大暴落に見舞われており、当然その他の通貨に関しても例外ではありませんでした。

一方、ある程度下落した後は資金力のある投資家が買い増すことで一気に価格が高騰するケースも多いことから、情報処理能力に長けていない初心者は焦ってしまう可能性もあるでしょう。ただし、通貨量自体を抑えれば損失も軽減できるため、適切な対策を講じれば十分回避が可能な事象といえます。

サイバー攻撃で資産がなくなる可能性がある

サイバー攻撃による仮想通貨の盗難リスクも「やめとけ」と忠告される理由の1つといえるでしょう。事実、「CoincheckのNEM流出事件」では約580億円相当のネム(NEM)という通貨が所在不明のハッカーによって盗まれたことから、投資家はもちろん一般層の間でも大きな話題となりました。

そして、そういった事件ばかりがクローズアップされたために「仮想通貨=危険」というイメージが定着したことはいうまでもないでしょう。

しかし、その後金融庁から業務改善命令を受けたCoincheckは、顧客資産を完全に隔離した「コールドウォレット」管理を徹底しており、外部専門家の協力を仰ぎつつ、技術的な安全対策にも積極的です。さらに、その他の仮想通貨取引所も1つの教訓として参考にしているため、業界全体のセキュリティ水準は当時よりも格段に向上しているといえます。

日本では仮想通貨のまま使える店がまだ少ない

仮想通貨は急激に需要が拡大していながら、いまだ発展途上の市場であり、実際に利用する際も日本円や米ドルといった法定通貨に換金しなければなりません。実際のところ、そういったユーザビリティが今一つな点も「やめとけ」とされる由縁ですが、現在はデジタル決済プラットフォームを提供するPayPalやSquareによる仮想通貨サービスのローンチに加えて、大手カードブランドであるマスターカード、VISAも続々と参入を表明しています。

また、SNSのリードカンパニー「META社(旧Facebook)」もブロックチェーンを基盤としたメタバース分野への取り組みを発表していることから、仮想通貨が支払い手段のメインとなる可能性もゼロではないでしょう。

「仮想通貨はやめたほうがいい」という人の心理

仮想通貨 やめた方がいい 心理

ここまでは「仮想通貨はやめたほうがいい」と提唱される理由を解説してきましたが、次は発言する方の心理にフォーカスしてみましょう。実際のところ、仮想通貨を含む投資には一定のリスクがある一方、きちんとした情報や知識を持ちつつ、適切な対策を講じれば損失リスクは確実に軽減できます。

しかし、そういったロジカルな考えを伝えても相手が意見を変えない場合は、以下2つの心理に囚われている可能性があるのです。

簡単に稼ぐことは悪だと思っている

インターネット技術の発展や社会のグローバル化により、比較的保守的とされていた日本人の考え方は、より柔軟かつリベラルなものに変化しています。しかしながら、汗水を流して高度経済成長期を乗り越えてきた世代は、「コツコツ地道にお金を稼ぐことが美徳である」という旧態依然の価値観をいまだ強烈に意識している傾向です。

仮想通貨投資はハイリスクである一方、一定額が稼げれば確かに「労働」という行為からは解放されるため、楽をして得たお金と捉える方もいるでしょう。ただし、膨大な情報を処理する能力や相場環境を分析するスキルは一朝一夕で身につくものではなく、ほぼ毎日のようにレートを気にする生活は決して楽ではありません。

さらに、自己資金を投じながら常に損失リスクと隣り合わせ(対策次第で軽減は可能)という点も考慮すれば、少なくとも稼ぎ方に対して批判的な意見を持つ方の言葉は聞き入れなくて良いでしょう。

知識がないため仮想通貨を怪しいと思っている

基本的に人間は「未知の存在」に対して不安、あるいは恐怖を感じるものであり、特に日本人はその考えが強い傾向といえます。そのため、仮想通貨に限らずインターネットビジネスやクラウドファンディングといった新興領域に対して、短絡的に詐欺と疑うケースが少なくありません。

しかし、こと仮想通貨投資に関して「やめとけ」と発言する方は、十分な対策を講じずに資産を失った、または取引すら経験していないというケースが比較的多く、ぼんやりとした先入観だけで決めつけている場合があるのです。したがって、何よりも自身で意思決定することを大切にしつつ、アドバイスを求める相手は十分な運用実績を持つ人物を選ぶのがおすすめといえるでしょう。

仮想通貨で失敗しないためのコツ

仮想通貨 失敗しないコツ

「やめとけ」といわれる理由や心理が把握できたところで、ここからは投資で失敗しないためのコツを解説していきます。いずれも初心者には特に重要なポイントであるため、ぜひ参考にしてください。

販売所ではなく取引所を利用する

仮想通貨取引所内のマーケットである「販売所」は運営会社から直接通貨が購入できる一方、比較的幅の広いスプレッドが設定されているケースが多く、売却の際に利益が目減りしてしまうリスクがあります。そのため、可能な限り「取引所」を活用するのがおすすめであり、オファーした価格でマッチングできなければ取引自体が成立しないデメリットはあるものの、最低限のコストでポジションを保有することが可能です。

ただし、すべてのプラットフォームで両方のサービスを提供しているわけではないため、口座開設を検討する段階であらかじめ確認した方が良いでしょう。

利益がでても買い増しすぎない

仮想通貨を始めとする投資では、「欲望のコントロール」が何よりも重要となります。たとえば、たまたま上昇トレンドに乗って数万円の利益が得られた場合、初心者はさらなる稼ぎを求めて買い増すケースが多くなっていますが、そういった取引は往々にして分析の精度が低下している上に、通貨量自体も無意識に増加している可能性があるのです。

したがって、感情を優先すると普段通りの運用が行えずに損失リスクが高まることから、「利益がでたから」という理由ではなく、確固たる根拠とロジカルな思考に基づいた注文を心掛けるようにしましょう。

臨機応変に適切な取引方法を選択する

仮想通貨の運用方法はスタンダードな売買差益だけでなく、通貨を預け入れる「レンディング」や新興通貨に流動性を提供する「ステーキング」、そして口座資金以上の通貨量を取引できる「レバレッジ」と多岐にわたります。したがって、現在は投資家が選択できる手段が豊富となっており、相場状況や社会情勢に応じて柔軟に切り替えられるのです。

特に仮想通貨取引所にある特定の銘柄をプールして、上場前のコインを受け取ることができる「マイニングプール」は、不確実性はありつつも低リスクで大きな利益が得られる魅力に加えて、そもそもチャート分析などを行う手間がありません。また、それぞれのサービスは基本的に無料で提供されているため、初心者は早い段階から試しておくのがおすすめといえます。

ハイレバレッジを避ける

先ほどは効率的な手段の1つに「レバレッジ」を挙げましたが、実際に行う際はあまり倍率を上げすぎない方が良いでしょう。その理由としては、レバレッジ取引特有の追証(おいしょう)という仕組みが深く関係しており、場合によっては口座資金以上の損失が発生する可能性もあるのです。

たとえば、取引の中で急激な価格変動に見舞われた際は、含み損が拡大して口座資金の担保価値が低下してしまうことから、ある特定の水準を下回った時点で取引所による強制決済(通称:ロスカット)が執行されます。しかし、ボラティリティの高い仮想通貨市場においては、「ロスカットが間に合わない」ほどの乱高下が発生するケースも多く、もし口座資金を超過した段階の損失額が適用されれば、そのまま追証として請求されるでしょう。

事実、FX業界においてはハイレバレッジ取引に勤しんでいた投資家が不意の大暴落によって数千万円単位の負債を背負った事例も存在するため、ビットコインやイーサリアムといった値動きの激しい銘柄にチャレンジする際は特に注意してください。参考までに、ポジションを保有した際に損切り注文を入れておけば、ほとんど心配する必要はありません。

日々の取引の中では忘れがちな手順でもありますが、リスクヘッジのためにも欠かさず設定しておきましょう。

仮想通貨の未来

仮想通貨 未来

ここからは、仮想通貨市場に見込まれている未来を考察していきます。ビットコインの誕生から12年が経過する現在、ブロックチェーンの有用性は日増しに高まっています。

もちろん投資家はその先にあるビジョンを深く追求する必要があるため、初心者はきちんと押さえておきましょう。

対応サービスのさらなる増加

現在、日本国内においては以下のサービスで仮想通貨決済が採用されており、着実に大手企業が増えてきています。

  • ビットコインモール
  • DMM.com
  • Touch mail
  • ヤマダ電機

また、仮想通貨取引所であるbitFlyerが運営するクレジットカードは、支払い額の0.5%にあたるビットコインが還元されるシステムであり、リリースからわずか3日で1万件の申し込みを獲得しました。さらに、META社によるブロックチェーンを活用したプロジェクトは、SNSとの連携も期待できるため、今後も対応サービスはさらに増加していくでしょう。

仮想通貨取引人口の増加

2021年12月現在、仮想通貨を保有している人口は高水準な国でも2割程度に収まっていますが、昨今の成長性や実用化を考慮すれば、今後さらに拡大していく可能性は高いといえるでしょう。特に日本は有名俳優を起用した取引所のCM放映に加えて、若年層が投資にチャレンジできる環境も整っています。

さらに、インフルエンサーや著名人が情報を発信するケースも増えていることから、世界の市場をリードする中心地になる未来もそう遠くないかもしれません。

まとめ

本記事では「仮想通貨はやめとけ」といわれてしまう理由や発言者の心理、そして仮想通貨の失敗を避ける方法について解説してきました。仮想通貨に対するマイナスイメージのすべてが間違っているわけではありませんが、ほとんどの場合ぼんやりとした不安感が要因となっており、適切な対策を講じれば解消できる可能性があります。

また、市場全体の成長度や需要の動向を考慮すれば、対応サービスや取引人口はさらに増加する期待も持てるため、現在投資を検討している方はぜひ本記事を参考に、ロジカルな視点から仮想通貨を考察していきましょう。

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